東洋ドライルーブのビジネスについて

BUSINESS

省エネルギー未来をサポートする

現在、技術革新の波は著しく、あらゆる産業機器のメカニズムにおいて、省エネルギー化・軽量化・高品質化などの要求が高まっています。とりわけ機械の中には部品同士の接触面があり、摩擦が発生し部品の摩耗や劣化を引き起こすことに消耗します。 ドライルーブでは表面改質することによってあらゆる素材の摩擦係数を大幅に低減することともに、製品寿命を大幅に延ばすことに貢献しております。

潤滑性以外にも耐酸性や電気絶縁性、撥水撥油性などの様々な機能を付与できるため、上記要求事項を満たすための障害を解決する手段の一つとして様々な部品に採用されております。 私たちはその「ドライルーブ」をお客様のニーズや新市場へのシーズに合わせて研究開発製造からコーティング加工やコーティング剤の販売まで行っている化学品メーカーです。

企業優位性

当社は1962年創業 固体被膜潤滑剤を含む「多機能性被膜」のパイオニアとして半世紀以上にわたり事業を展開しています。2008年にはJASDAQ市場(現 東京証券取引所JASDAQスタンダード市場)に上場を果たしました。当社の強みは、業界でも数少ない研究開発から製造加工、販売に至るまでを一貫して自社で手掛ける「一貫生産システム」を構築していること。コーティング剤の販売だけに留まらずコーティングの受託加工まで展開している企業は業界でも数少なく、様々な知見、知識を蓄積しており独自のノウハウを保有しています。それによりお客様の新製品への展開をメインに様々なご要望にも責任を持って対応できる体制を構築しています。

海外事業展開と新製品

当社では顧客企業のグローバル化にも、いち早く対応し2002年よりお客様のニーズに合わせて海外展開を積極的に図っており、現在では中国に3拠点(合弁先2社含む)、タイとベトナムに各1拠点ずつ現地法人を設立。経済成長が著しい新興国需要にもお応えしています。

入社から数年は国内で経験を積み、一通りの仕事を覚えた後は海外勤務の途もひらけています。重要なポジションで海外で働きたいという思考を持っている社員には、積極的に海外で活躍してもらいたいと考えています。実際に入社5年目から、海外で活躍している先輩社員もいます。グローバルに仕事を展開できる環境も当社の魅力の一つです。

ENVIRONMENT

社風・風土

「経営陣と各部門・社員との壁」が低く、相談や提案などもしやすい環境です。当社の従業員数はグループ全体でも450名前後。少数精鋭の組織で事業を展開しています。製造加工・営業・研究開発・管理スタッフなど、さまざまな職種がありますが、個々の自主性を大事にしつつ、各メンバー同士が意見を交わしながら仕事を進めています。新卒採用においては、中長期の観点から毎年度一定数を採用しており、将来の幹部・リーダ―・専門職候補として永く勤務していただきたいと考えています。

よくあるQ&A

選考

Q.応募の期限はありますか?
→応募の期限は設けておりません。通年で採用を実施しております。

Q.応募は郵送でも受け付けていますか?
→郵送でも受け付けています。郵送の場合は履歴書(自筆・写真付き)、職務経歴書を本社 採用担当宛てにお送りください。

Q.外国籍でも応募できますか?
→応募は可能ですが、就労ビザを取得していることが必須となります。また、ビジネスレベルの日本語能力が必要となります。

Q.未経験でも応募は可能ですか?
→即戦力となる人材を求めているため、原則として3年以上の実務経験を必須とさせていただいています。

Q.応募書類は返却してもらえますか?
→大変申し訳ございませんが、応募資料の返却は致しかねます。弊社にて責任をもって破棄させていただきますので、予めご了承願います。

Q.東京以外で面接してもらうことはできますか?
→一次面接はお近くの拠点で行うことは可能ですが、最終面接は原則として東京の本社で行います。(海外にお住まいの方は別途ご相談となります。)

Q.入社日の調整はできますか?
→できます。面接の際にご相談ください。

待遇

Q.配属先はどこになりますでしょうか?
→希望があれば本人の希望についてできる限り尊重しますが、その時の事業部の人員構成により配属先が決まります。

Q.転勤はありますか?
→職種によりますが、国内各事業部への転勤及び国内・海外関係会社への出向の可能性はあります。

Q.出産・育児のサポート制度はありますか?
→産前休業は6週間、産後休業は8週間取得できます。また、育児休業は原則として子供が1歳になるまで取得できます。(また、男性も育児休業を取得できます。)

Q.社宅はありますか?
→社宅はありませんが、当社規定に該当する場合は当社の住居賃料等補助制度を利用することができます(最大で家賃の3割を当社が負担)。